エヌビディアの好決算、東アジア半導体を単一顧客の産業に変えた

世界の半導体産業は長らく数十社の顧客に賭けを分散してきた。エヌビディアが直近四半期で売上高を上振れさせ、業績見通しも上方修正したことで、その均衡は消えた。台湾、韓国、日本にある最先端の半導体生産能力は、いまや事実上、一社のアメリカ企業の受注簿を中心に組み立てられている。

決算の上振れは通常は四半期単位の出来事である。だが今回は違う。エヌビディアの「上振れ＋上方修正」はサプライチェーン内部では長期コミットメントとして読まれている。TSMCの最先端CoWoSパッケージング、SKハイニックスのHBM出荷、サムスンのHBM3E生産、東京エレクトロンのエッチング装置——東アジアの製造ネットワークにある高付加価値の生産枠はすべて、分散の効かない受注簿に沿って計画されている。

TSMCはエヌビディアのCoWoS需要に追いつくため、二年にわたって生産能力を拡張し続けているが、まだ追いついていない。SKハイニックスの過去最高となった四半期は、事実上、一社のHBMスタック需要に押し上げられたものだった。サムスンは自社HBMをエヌビディアのロードマップに食い込ませようとしている。失敗すれば、その領域全体を譲ることになるからだ。三つの工場すべてに納入する日本の装置メーカーも同じ予測のもとで動いている。スマートフォン、自動車、産業向けといった小口顧客は余った枠を受け取る側に回る。

依存は双方向であり、市場が値付けに躊躇している部分がそこにある。エヌビディアは設計を握る一方、その出荷に必要な製造は、政治的リスクが大きく異なる三つの国に分散している。パッケージングの目詰まり、HBMの歩留まり低下、台湾海峡の有事——どれか一つでも止まれば、世界のAIインフラ自体が止まる。代替供給網は当面存在せず、近い将来にも整備されない。インテルのファウンドリ事業も日本のラピダスも、まだ量産歩留まりの段階に入っていない。

ワシントンは半導体戦争を米中対決として描く。実際の依存関係は東西方向に走っている。カリフォルニア州サンタクララの設計拠点と、新竹から平澤まで弧を描くように並んだ製造拠点群が、毎朝同じ顧客のロードマップに合わせて動き出している。今回の決算は、その構図を恒常的なものに変えた。