ヘンリー王子、Daily Mail訴訟敗訴で保険では賄えない巨額の請求書

ヘンリー王子は、自身に不利となった7月の判決を「隠蔽工作」と呼んだ。しかし、その後に起きたことを表すうえでより有用な言葉は、「代償」だろう。高等法院の判事が、王子と共同原告らに対し、自分たちが盗聴・監視行為を行ったと訴えていた企業の訴訟費用の支払いを始めるよう命じたとき、閉じられたのは、そもそもプライバシー法だけをめぐる章ではなかった。それは、英国のタブロイド紙に対する圧力として訴訟を利用できるのか、そしてその賭けが外れたとき、誰が損失を引き受けるのかという問題だった。

ヘンリー王子は長年、自らが嫌悪する報道を守勢に追い込める唯一の場として法廷を扱ってきた。それは首尾一貫した力の理論である。資金で上回り、長期戦に持ち込み、反論では与えられない打撃を情報開示によって与える。この理論が暗黙のうちに前提としているのは、下振れリスクが管理可能だということだ。この判断は、そのリスクが管理可能でなくなった瞬間である。

Daily Mailの発行元であるAssociated Newspapersは、総額3450万ポンドの訴訟費用を求めている。見出しを埋めているのはこの数字であり、同時にニックリン判事が過大だと指摘した数字でもある。最終的な負担額はまだ確定していない。より重要なのは、すでに命じられた額だ。1週間以内に支払期限を迎える954万ポンドの暫定支払いであり、法律家が「補償ベース」と呼ぶ基準で認められた。

この違いこそが、すべてを物語る。通常の訴訟費用命令では、敗訴側は勝訴側が合理的だったと示せる費用を支払う。補償ベースの命令ではその検証が外れ、敗訴側が負担し、支出の抑制を立証する必要もなくなる。裁判所がこれを用いるのは、通常の範囲を逸脱したとみなす行為に対してだ。ニックリン判事の表現は率直だった。累積的な影響により、この事件は「通常の範囲を大きく逸脱した」と記し、その行為は「極めて高度に不合理」だったとした。金銭の言葉に置き換えれば、裁判所が原告側に対し、請求書の一枚たりとも疑わしきは罰せずという扱いを与えない、ということだ。

そして、そこには存在しなかったヘッジがある。原告らは、まさにこの結果に備えて訴訟当事者が購入する標準的な防御策である、約1600万ポンドを上限とする事後保険に加入していた。すでに3400万ポンドを超えている被告側の防御費用を前にすると、その上限は保護というより、はるかに長い転落の底にある床に見える。約1800万ポンドに近い差額は、新聞社の問題ではない。これは7人に分散された個人的な負担であり、そのなかで最も目立つ名前がヘンリー王子だ。

ここで「隠蔽工作」という枠組みは、当事者自身に不利益をもたらす。仕組まれた制度の犠牲者として描けば、原告らは信念を持つ人物に見える。だが戦略への投資家として読めば、ヘッジが不足していたように見える。ヘンリー王子が求めた評判上の見返り――正当性の確認、説明を迫られる報道機関――は得られなかった。代わりに届いたのは、タブロイド紙ではなく判事が自身の行為を不合理と判断したという決定と、そもそも保険の補償額が対応できる規模ではなかった請求書だった。

両陣営はすでに、同じ判決を異なる形で読んでいた。7月に請求が棄却された際、ヘンリー王子と共同原告のドリーン・ローレンス男爵夫人は、正義と説明責任を求めて法廷に来たが、そのいずれも得られなかったと述べ、この判断を「完全かつ明白な隠蔽工作」と呼んだ。Associated Newspapersはこの判決を「新聞を破壊しようとする試みへの壊滅的な批判」と表現した。どちらの声明も金銭についてのものではなかった。訴訟費用命令は、そうではない。

控訴は10月上旬まで可能であり、最終的な訴訟費用額についても、判事がすでに高すぎると考えている数字から引き下げるための議論がなお必要となる。だが、どちらの可能性も当面の要求を変えない。今は支払い、その後に争うのだ。

タブロイド紙には自分への借りがあるという考えの上に第二幕を築いてきた人物にとって、計算は逆転した。今週、その負債は逆方向に流れている。

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