ハーパーコリンズなど米出版大手、本の紹介文をChatGPTで作成

米国の大手出版社5社のうち3社が、書籍のカバーやAmazonの商品ページ、Goodreadsのページに読者向けの紹介文を掲載するため、ChatGPTやClaudeを使っている。WIREDの調査で明らかになった。HarperCollins、Simon & Schuster、Hachetteの従業員20人以上が、チャットボットに宣伝文や文芸エージェント宛てのメール、マーケティング動画、さらにはカバーアートまで作らせていると証言した。公表も、関係する著者の同意もないままだという。

際立つのは、この落差だ。出版業界は表向き、生成AIに最も強く反対する業界のひとつとして振る舞い、著作権をめぐって訴訟を起こし、著者が文章の執筆に言語モデルを使った疑いがあるとして書籍の刊行を取りやめてきた。一方、同じ業界の内部では、こうしたツールはありふれたオフィスソフトになっている。裏表紙の紹介文に惹かれて小説を手に取る人には、その文章を書いたのが誰なのか、あるいは何なのか、知るすべがない。

HarperCollinsでは、幹部がAnthropicのClaudeのライセンスを購入したものの、現職の従業員によると、その使い道を見つけるのに苦労したという。数十人のスタッフが「AI Champions」に任命され、毎月のアイデア出しの会議で活用法を探すよう求められた。同社はChatGPTと、マーケティング業務を最初から最後まで実行すると謳うプラットフォームJasperにも料金を支払っている。ある部門は、AIで生成したマーケティング動画も含め、全面的にAIを取り入れている。

Simon & Schusterでは、OpenAIの担当者がスタッフ向けのワークショップを開き、文芸エージェント宛てのメール作成にChatGPTを使うことを勧めた。一方、エージェントたちは同じ編集者から届いた不採用通知を見比べ、定型的な言い回しや対比を用いた構文、機械が書いた文章に見られる三項目の列挙など、共通する特徴に気づき始めた。3社の従業員はいずれも、エージェントの推測は正しかったと思うとWIREDに話した。

エージェントが最も懸念しているのは、チャットボットに何を入力するかだ。原稿を消費者向けチャットボットに貼り付けると、出版社のシステムから外部に送られ、AI企業のサーバーに保存されるため、著者の作品を大規模言語モデルに入力することを禁じる条項を契約に加えたエージェントもいる。HarperCollinsの関係者によると、原稿を丸ごとツールに入力してよいか尋ねた編集者に、法務チームは「だめだ」と答えたという。このルールを定めたのは法務部門だが、本を書いた人たちには一度も公表されていない。

次に問題となるのは翻訳で、その影響は米国にとどまらない。HarperCollinsの最高経営責任者ブライアン・マレー（Brian Murray）は、AIを活用すれば翻訳書やオーディオブックをより多く刊行できる可能性があると述べている。また編集者たちは、機械翻訳であることを明記した原稿が、フランクフルトやロンドンのブックフェアで売りに出されているのを見たとWIREDに語った。こうした見本市では、出版社が海外作品の出版権を買い付ける。国境を越えて刊行される書籍は、どれもこの市場を通る。

各社が説明する内容は、もっと限定的だ。Hachetteは、著者や取引先とのコミュニケーションなど創作に関わる用途ではなく、「業務上の目的」でのAI利用を支持すると述べた。Simon & Schusterは、スタッフが利用できるのは審査済みの限られた企業向けツールで、使用を義務づけられている人はいないと説明した。今回の報道は匿名の証言に大きく依拠しており、不採用通知に関する疑念も確証ではなく文体上の特徴に基づくものだ。また、AI検出ソフトの信頼性はまだ十分ではない。それでも、記事の核心にある隔たりを否定する者はいない。3社のうちどこも、どのカバーや紹介文、宣伝文の作成にAIが関与したのか、読者にも著者にも伝えていない。

複数の従業員は、この変化を熱意よりも疲弊の表れだと語る。ある従業員によると、人員削減でチームの規模は5、6人にまで縮小し、以前の2倍から3倍のタイトルを担当するようになった。経営陣が繰り返し提示する近道が、チャットボットだという。

今月、こうした摩擦が表面化した。Simon & Schusterのスタッフは、3月に就任したAmazonの元幹部で最高経営責任者のグレッグ・グリーリー（Greg Greeley）に宛てた公開書簡を回覧し、ワークフローの監視・自動化ツールSkan AIの試験導入に反対した。従業員たちは、2023年に同社を買収した投資会社KKRとこのツールを結びつけていた。10月6日、グリーリーはスタッフに対し、同社が製品について検討したことは認めたものの、このツールや類似の監視ツールを導入する決定はしていないと伝えた。

エージェントや編集者が求めているのは、控えめなことだ。何が、いつ使われているのかを明確にするルールである。HarperCollinsのあるスタッフによると、著者に何を伝えるべきかについて、社内から指針は一切示されていない。そのスタッフは、正直に答えれば騒動になると経営陣も分かっているのだろうと考えている。

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