マーク・ラファロ、パラマウントとワーナー・ブラザースの1110億ドル合併承認に「終わりではない」

ハリウッドスターが、自分たちの作品を世に送り出す企業に反対運動を起こすことはめったにない。マーベル映画でハルクを演じ、近く傘下が変わるブランドのひとつであるHBOにもたびたび出演してきたマーク・ラファロは、この夏、パラマウントによるワーナー・ブラザース・ディスカバリー買収への反対運動で、最も目立つ顔となった。ハリウッドを代表する歴史ある2社の統合だ。合併が最後の法的関門を通過した今も、彼は敗北を認めていない。闘いの形が変わっただけだと語っている。

Deadlineの報道によると、ラファロは、アラセリ・マルティネス＝オルギン連邦地裁判事がデヴィッド・エリソン率いるパラマウントと州司法長官12人との反トラスト法訴訟の和解を承認してから数時間以内に反応した。「この合併は創造性を妨げ、言論の自由を損ない、人々の仕事を奪う。この国にとって悪い取引であり、決して承認されるべきではなかった」と、エミー賞を2度受賞したラファロは記した。さらに、この結果は「合併を阻止しようと立ち上がった何十万人もの私たちにとって、ひどく残念なものだ」と述べたうえで、「それでも、これで終わりではない」と付け加えた。

彼が一貫して問題にしてきたのは、個々の映画やシリーズではなく、権力の集中だ。8月には、この取引によって「ひとつの家族がCNN、HBO、ワーナー・ブラザースを支配する」ことになると警告し、その後、和解協議が進むなか、ロブ・ボンタ・カリフォルニア州司法長官に公の場で妥協しないよう求めた。最新の投稿でも「草の根運動は消えない。私たちの決意も揺るがない」と強調し、この合併を、メディアをめぐる億万長者の寡占化に対抗する、より大きな闘いの一局面として位置づけた。

和解に批判的な人々は、得られたものはほとんどないと指摘する。Deadlineによると、合意によって確保された譲歩は、州側が提訴する前からエリソン家が提示していた内容をわずかに上回る程度だった。また、日程もパラマウントに有利に働いた。裁判を待つ間、取引が停滞すれば、同社はWBD株主に1日あたり700万ドルを支払う義務を負っていた。

ラファロの警告が具体的な数字と結びつくのは、雇用をめぐる問題だ。ロサンゼルス郡経済機会局が6月18日に提出した報告書は、ロサンゼルス大都市圏で約2,495人、世界全体でおよそ6,000人の雇用が危険にさらされる可能性があると推計した。影響の大半は、両社で重複する管理部門、技術、不動産などの共通業務に及ぶとみられる。パラマウントは、雇用削減ではなく創出を計画していると主張している。

まだ社名が決まっていない統合後の会社は、マテルの元CEO、イノン・クライツを共同CEOに任命しており、10月8日までに完全な統合を終える見通しだ。新会社は800億ドルを超える負債を抱えて船出する。Deadlineは、この額がコスト削減をほぼ確実にするとみている。和解によって、3月2日に予定されていた反トラスト法裁判も取り消された。

ラファロの立場には皮肉が織り込まれている。彼が今も出演を続けるテレビ局HBOは、キャンペーンでひとつの家族の手に渡るのを防ごうとした3つのブランドのひとつだ。そして来週からは、その家族の傘下に入る。

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